従量課金モデルによるリスクを回避、集約率の高さでコストを相殺

コスト効果の高いハイパーコンバージドインフラストラクチャが最適

同センターにて運用するアプリケーションの多くは、実はすでに仮想環境で稼働している状況にあり、当初はeラーニング環境で実績のあるパブリッククラウド上に展開する案も検討されたという。しかし、個人情報を扱う事務系システムのクラウド化については慎重な意見もあり、今回はデータセンターに全ての基盤を集約することに意見がまとまることになる。「事務系になると、学籍番号だけでなく、住所などの個人情報も同じDB内で管理しているケースも。すでにIaaS上で利用しているeラーニングと同じステップというわけにはいかなかったのです」と同センター課長代理 谷本 和也氏は指摘する。また、従量課金で変動するコストの面でも難しさがあった。「本学が用意しているLMSをポータルにシングルサインオンとして連携できるSaaSのようなサービスであればパブリッククラウドも検討できます。ただし、従量課金のIaaS を利用する際には、事前に予算化したものがオーバーしてしまうこともあり、十分検討する必要があるのです」と指摘する。

そこで、データセンターでの運用を前提に新たな基盤を検討するなかで注目したのが、拡張性がありハードウェアとしての集約率も高いハイパーコンバージドインフラストラクチャ（以下、HCI）だった。「データセンターで基盤を整備する際には、当然ラックの数でコストが変わってくるため、可能な限り集約率の高いものが求められました。また、3キャンパスの基盤集約を前提に考えると、基盤の柔軟性についてもしっかり担保できるものが最適だと考えたのです」と谷本氏。実際の入札要件にはHCI が前提ではなかったものの、応札した企業の多くはHCIを提案したという。

集約率の高いHCIという部分はもちろんだが、大きな決め手となったのはフルSSDによる提案だった。「業務基盤としてのシステムを集約していく際には、レスポンスの確保も当然必要になってきます。実はPC教室などではディスクレスの環境が展開されており、いずれはディスクイメージをサーバー内に用意することも考えると、ネットワークはもちろんサーバー環境におけるレスポンスについても考慮する必要があったのです」と谷本氏。

なお、今回提案からインテグレーション、運用管理まで含めて手掛けているのが西日本電信電話株式会社であり、パフォーマンスの最適化を実現しながらより高度なセキュリティ実装で信頼性が担保できるインテル® Xeon® スケーラブル・プロセッサーを搭載した「HPE SimpliVity 380 Gen10」を最終的に提案したのも同社だ。その理由について、ビジネス営業本部 アドバンストソリューション営業部 文教担当 営業G 主査中塚 翁夫氏は、「長年HPEが培ってきたハードウェアによるクラスタ構成については信頼性に足るものですし、高可用性を担保する意味でも重要な構成です。またVMware vCenterのプラグインでHCI の管理が可能となっており、VMware HAやVMware vMotionなどへの対応も考えると、運用管理性の高さは我々にとって大きなメリットになります」と言及する。

他にも、個別にバックアップ環境を整備する必要があった従来システムに比べて、HPE SimpliVityではデータ保護のための仕組みが最初からバンドルされている点も提案した大きなポイントだった。「データ保護の仕組みを個別に構築せずに済むだけでなく、重複排除率が高く、データ取得の頻度も含めて高品質なバックアップ運用が可能になります。運用視点で見ても顧客メリットが大きい」と中塚氏。