HPE DXプラットフォーム
Digital Workplace
特集記事 リーダーが語るDXプラットフォームの取り組み ～Digital Workplace～
日本ヒューレット・パッカード合同会社
Pointnext事業統括 GreenLake&コンサルティング推進本部 コンサルティングビジネス開発部
川野 哲平
「新しい働き方」の正解はひとつじゃない
コロナ禍が始まって2年以上が経過しました。依然として移動や外出に制約がある中、従業員の「働き方」や「働く場所」を大きく見直された企業も多いと思います。今回は、「デジタルワークプレイス」をテーマに、HPE Japanの取り組みと照らしながら ①オフィスの価値を再定義しよう ②テレワークをもっと快適にしよう という2つの切り口で最新の事例をご紹介します。
①オフィスの価値を再定義しよう
HPEには、“NO MATTER WHERE WE ARE, WE’RE HPE（どこにいても、私たちはHPE）”というビジョンがあります。これを実現するために、グローバルで「Edge-to-Office（E2O）」という方針を掲げて場所を選ばない柔軟な働き方を推進しており、その一環としてオフィスの価値を再定義しました。具体的には、「働くための場」としてのオフィスの役割を、従業員の「コラボレーションとつながりを醸成する場」として位置づけています。
その象徴とも言えるのが、2022年4月にオープンしたHPEの新しい本社（テキサス州ヒューストン）です。現在、HPEでは従業員の90%が「エッジ」と呼ばれ主にリモートで仕事をしていますが、オフィスに来てコラボレーションすることも推奨されています。新しい本社は、勤務時間のすべてを過ごす場ではなく、チームワークと交流を促進し、チームメンバーの様々なニーズに対応できるフレキシブルでハイテクなスペースの集合体としてデザインされました。HPEでは、チームメンバーがコラボレーティブな環境に身を置きながら、自分の生活に合わせて働き方を柔軟に選ぶことができれば、生産性と顧客満足度を向上できると考えています。
HPEのCEOであるアントニオ・ネリは、 “5つのC”としてオフィスの価値を示しています。
5つの”C”：なぜオフィスが必要なのか？
- Connect：新しい人と出会いネットワークを広げる
- Collaborate：アイデア出し、プランニング、そして点と点を結ぶことで、より良い協業を
- Celebrate：一緒に過ごす時間を大切にする
- Culture：私たちの文化を感じ体験する
- Commit and Go：効率的な意思決定のために雑念を断ち切る
HPE JapanでもEdge-to-Officeの取り組みが進んでいます。リモートワーク中心の業務が続く中、新入社員コミュニティやいくつかのプロジェクトでは、「バーチャルオフィス」のトライアルが始まりました。リアルとバーチャルのバランスをとりながら、新しいコミュニケーションとコラボレーションのスタイルを模索しています。
②テレワークをより快適にしよう
自宅、サテライトオフィス、外出先などで快適に業務を行うには、クラウドやデータセンターから提供される業務システムへ安全にアクセスできることが前提となります。働くための環境」をオフィスとテレワークでシームレスにするチャレンジ、安全・安心に関わる「TRUST（信頼）」の再定義が必要です。
新たな脅威が次々と顕在化する中、「ゼロトラストセキュリティ」はE2Oを推進する上での最重要のテーマのひとつです。「ゼロトラスト＝何も信頼しない」という前提でセキュリティを考えるためには、認証、認可、エンドポイント強化、ログ収集/自動化といった多様なコンポーネントを最適に組み合わせる必要があります。
HPEでは、ここ2年の間に50,000以上のユーザーが使う全社のセキュリティコンポーネントのほとんどを入れ替え、E2Oを支えるゼロトラストセキュリティを大幅に強化しました。E2Oという新しい働き方を実のあるものにするには、それだけのスピード感が必要でした。
実は、HPE Japanが提案するデジタルワークプレイスの「売り」はHPEの従業員の働き方そのものであり、ゼロトラストセキュリティの「売り」の多くもHPEが活用しているテクノロジーやサービスです。私たちは実際の使用体験を通じてメリットを正しく理解し、デメリットをカバーする知識を得ています。あるテクノロジーやサービスの導入が、それと接続するシステムやネットワークに与える影響を理解できることも重要です。
もちろん、お客様が「新しい働き方」で何を目指すかによって、テクノロジーの最適な組み合わせは変わります。入れ替え可能なテクノロジーで、ビジネス目標や時代のニーズに合わせて進化していくような仕組みが理想です。ベストプラクティスはひとつではないこと、変化に適応できるものでなければならないことを、私たちは肝に銘じています。
HPE Japanが提案するデジタルワークプレイスは、お客様の多様なワークスタイルの受け皿となり、この予測不能な世界で、お客様が最高のパフォーマンスを発揮できる環境を実現します。ソリューションプロバイダーとしてのHPE Japanのアイディアと提案力にご期待ください。
Digital Workplaceで、今あなたがいる場所が快適なオフィスに
ユーザーとアプリケーションを安全かつ快適に結び、安心して業務を行える「Digital Workplace」をHPEは提案します。HPE自身の経験に基づくベストプラクティスとお客様への豊富な導入実績から得たノウハウを組み合わせ、デバイス、サービス、ネットワークの連携を緻密にデザイン。ニューノーマル時代の多様な働き方を支え、ビジネスの生産性と成果を高めます。
テレワーク
HPEは、最新のコミュニケーションプラットフォームとネットワークテクノロジーを活用し、新しい働き方を支える安全で快適なテレワーク環境を実現します。HPE自身の経験とノウハウを活かし、お客様ごとに最適な環境をご提案します。
柔軟な働き方を実現することに加え、事業継続の観点からも「場所に縛られない働き方＝テレワーク」の重要性が認識されています。全社レベルでテレワークを導入する際に、CADやグラフィックスなどを扱うパフォーマンス要求の高いユーザーへ、いかに快適な環境を提供するかは依然として大きな課題のひとつです。HPEなら、高性能リモートデスクトップ環境の豊富な実装経験を活かし、お客様に最適なテレワーク環境をご提案できます。
ゼロトラスト
クラウドとモビリティのメリットを享受するための新しいワークプレイスでは、「ゼロトラスト」に基づく新しいセキュリティデザインが求められます。HPEは、ヒト・モノ・アプリを守る次世代のセキュリティプラットフォームをご提案します。
社内・拠点・データセンター間は閉域網で接続、社外からはVPNによるリモートアクセス――HPEなら、こうした従来からの常識にとらわれず、ゼロトラストセキュリティを採り入れたインターネット中心のネットワークアーキテクチャーを実現できます。クラウドの積極的な活用を指向されるお客様の戦略を具現化し、現在のセキュリティ課題を解決するだけでなく、将来の変化にも柔軟に対応できるネットワークセキュリティを提案します。
アプリケーション最適化
クラウドの活用が進む中、企業アプリケーションをクラウドに最適化する機運が高まっています。HPEは、グローバルでの経験と知見を活かし、オフィスワークにも、テレワークにも適用できるビジネスアジリティに優れた環境をご提案します。
全社共通のオフィスアプリケーション環境を構築するベストプラクティスのひとつとして、HPEはMicrosoft 365によるクラウド化をご提案します。ユーザー、場所、デバイスごとにアクセス可能なサービスを制御し、セキュリティを確保しながらユーザーには優れた利用体験を提供。HPEは、Microsoft 365の導入・移行・運用をトータルにご支援し、お客様のアプリケーション最新化とクラウドならではのメリットを最大化します。
スマートオフィス
デジタル化の進展とともにオフィスの役割は大きく変わりつつあります。HPEは、ニューノーマル時代のワークプレイスに求められるテクノロジーを、エンドツーエンドのコミュニケーションの視点からご提案します。
働き方の多様化とともにオフィスのあり方を見直す企業が増えており、これと同時に社内ネットワークに求められる要件も変化しつつあります。位置情報を活用したソリューションはその代表例です。HPEは、従業員の所在や接触履歴の管理、AR/MRを活用した遠隔支援、多様なAPI技術を活用したソリューションなど、ソフトウェアデファインドの次世代ネットワーク技術を活用し、お客様に最適なスマートオフィスを実現します。
自治体DXの推進基盤となる、「ニューノーマルPC」を整備
上越市職員1,600名の業務のデジタル化と機動力の高い執務環境を実現するVDI環境を、HPE GreenLakeによるas a Serviceモデルで導入
課題
「上越市ICTによる情報化推進基本方針」に基づき、デジタル技術を活用したより良い市民サービス、効率的でスピード感のある業務の実現を目指す
解決方法
オンラインでの業務推進、タイムリーな情報共有と意思決定、場所を選ばない柔軟な働き方を支えるインフラとして仮想デスクトップ（VDI）環境を整備
結果
- HPE GreenLakeを採用し「自治体DXの推進基盤」としてのVDI環境を上越市の年度計画に合わせて整備
- HPE ProLiant DL385 Gen10 Plusサーバー/HPE NimbleストレージによりVDI基盤を構築し、「従量制課金」ならではのシンプルな費用処理と投資の最適化を実現
- 「as a Serviceモデル」によりハードウェア/ソフトウェアなどのライフサイクル管理から解放
- システムリソースの使用量を定期的に計測・評価し、リソース不足や過剰投資を回避
