ハイブリッドクラウド管理で 知っておくべきこと

ハイブリッドクラウドは新たな現実です。マルチクラウドに潜む課題を企業で効果的に管理する方法について解説します。

 

クラウドの採用やハイブリッドITを自らが率先して進めようと考えなかった多くの企業が、いつのまにか苦境に立たされています。こうした企業は、As-a-Serviceと名の付くテクノロジーの急速な採用によって台頭するクラウドにどう取り組むのかという新たな問題を抱えています。

理想的な世界では、検討を重ねて決定を下した上でクラウドが採用されます。幻想とも言えるそうした世界では、企業は、オンプレミスとオフプレミスのクラウドサービスを併せ持っており、それを支えているのは、ハイブリッドITインフラストラクチャの最適化された視点と、展開、運用、管理、費用にまつわる問題の徹底した理解です。

残念なことに、現実の世界で多く見られるのは、何の包括的な計画や戦略もなしに展開された、サービスとしてのソフトウェア (SaaS)、サービスとしてのインフラストラクチャ (IaaS)、サービスとしてのプラットフォーム (PaaS) が入り交じった環境です。会社名義のクレジットカードをさっと取り出し、パブリッククラウドプロバイダーのサービスを立ち上げるということは、多くのグループで行われていますし、珍しいことでもなくなりました。こうすることで開発に取り組む時間を短縮し、常に競争相手の先を行くためです。

ジャストインタイムでプロジェクトを管理するのは良いことですが、アプリケーションごとに稼働させるパブリッククラウドのプラットフォームが異なるという結果になります。しかも、それはマルチクラウドに関する問題のほんの一部に過ぎません。それにもかかわらず、IT部門はこうした厄介な動きをすべて管理下に置こうとして、利用中の複数のクラウドで生じる管理の問題にうまく対処しようと、コンソールからコンソールへと途方もなく長い時間飛び回ることになります。

将来どうなるかは、はっきりとしています。エンタープライズコンピューティングでは、ハイブリッドクラウドが当たり前になります。クラウドのみの運用に移行したいといくら望んでも、その運用は現実的ではありません。クラウドのみのアプローチはSMBの領域で注目を集める可能性がありますが、成長に伴い企業はマルチクラウド環境を持つことになります。その理由は、事業部門が自身の成長に最善のアプリケーションを求めるためというように簡単な場合もあれば、HIPAAとGDPRの規則の要件に準じた特定のクラウドでの展開が必要なためというように複雑な場合もあります。これにより、複数のクラウドをストレスなく管理することが改めて必要になります。

サイロ化した従来のITインフラストラクチャへのソリューションをキャッチフレーズにしているクラウドサービスは、さまざまなクラウドサービスプロバイダーが特定のアプリケーションに最適なベンダーとなることで、皮肉にもそれ自体がサイロ化した環境に変わり、管理の問題に別の側面をもたらします。

これは、エンドユーザーと言うより、IT管理の課題です。IT部門の目標は、サービスをどの環境に常駐させようとも、可能な限り迅速に、シームレスなエクスペリエンスをエンドユーザーに提供することです。また、クラウドとハイブリッドサービスの上位のスタックに向かうとユーザーエクスペリエンスも相応に変化します。

管理の問題の大多数が、ハイブリッドITの展開内の深い部分で発生します。企業は、自身に有益なものを構築するうえ、どの企業にも独自の展開要件があります。そうした独自のインフラストラクチャの管理と制御がハイブリッドクラウドの主な課題です。

 

管理の課題と向き合う

一歩退いて、マルチクラウドに必要な管理ツールとは何かを考えてみましょう。管理ツールには、ユーザーが投げかけるどのような課題にも十分に対応できる完成度が求められますが、これまでのIT管理者だけに的を絞ったものではなく、ビジネスオペレーションに重点を置くビジネスITユニットも利用できるツールでなければなりません。管理プロセスの詳細に踏み込みパーソナライズされたポータルでは、ユーザーの管理ニーズに着目しているため、ツールが誰にとっても格段に使いやすくなります。

マルチクラウド管理ツールは、いずれも企業全体でアクセスできる必要があるため、それ自体にクラウドベースであることが求められがちで、結果としてSaaSアプリケーションとなります。また、各ユーザーのジョブの実行に必要な情報が公開されるポータルをユーザーが簡単に構成できるなど、ユーザーのタイプが変わればそこに提供する視点も独自のものになる十分な柔軟性も必要です。

ハイブリッドクラウドの網羅的なアプローチでは、ツールが単一タスクに向かないことになります。むしろ、ツールは、IT運用のプロフェッショナルが、エンドユーザーにサービスを届けるプロセス全体を細かく把握できるものでなければなりません。こうしたツールは、サービスの開発と展開を行う能力に始まり、エコシステム全体に拡張され、マルチクラウドを効率的に維持できる管理ツールに発展します。

単一のツールでクラウドとハイブリッドITインフラストラクチャを統合したビューを提供できるのであれば、そのツール内で新たなサービスを開発できる必要があります。また、システム管理者が、オンプレミス、プライベート、パブリッククラウド全体へのサービスのプロビジョニングと展開、およびクラウドで可能なカタログサービスの統合と同時に、内部で定義したシステムとアプリケーションイメージの使用のサポートを行えなければなりません。オンプレミスのデータセンターまたはパブリッククラウドにおいても、できる限り多くの利用可能なリソースを統合することで、システム管理者が説得力のある効果的なビジネスソリューションを最小の手間と工数で構築できるようになります。

前述のように、エンタープライズクラスのハイブリッドな展開には独自性があります。そのため、管理ツールには柔軟性が必要です。アマゾン ウェブ サービスのクラウドであれ、オンプレミスの仮想データセンターであれ、ハイブリッドクラウドの管理ツールでは、すべてのユーザーが、企業のサービスとアプリケーションの現状をその意味も含めて把握できなければなりません。

さらに、マルチクラウドの構築、展開、管理が、IT部門とビジネスユーザーにとって最も重要な問題となる一方で、これらにはすべて費用が発生することを忘れてはいけません。

 

費用の負担先を考える

誰もがまず気にかけるのは、クラウドでの稼働状況の追跡と、企業が負担する費用の把握でしょう。しかし、設備よりも運用に投資すれば企業の資金の節約につながることが、実際に必要な費用によって見えにくくなる場合があります。たとえ個々のプロセスにかかる費用には裏付けがあっても、費用の負担先を決定するのは厄介な仕事です。

資金には限りがあります。企業は、クラウドベースのアプリケーションを稼働させる実際の経費に加え、特定のサービスに対する費用を組織内の誰が負担するかを注視する必要があります。これを簡単に行えるのは、適切なアプリケーションまたはサービスに使用されるクラウドとリンクリソース内の任意のプロセスからデータを収集しタグ付けを行うツールです。これにより、パブリッククラウドとプライベートクラウドの導入をサポートする詳細な費用分析も可能です。逆に、オンプレミスの設備からクラウドベースのサービスを提供できる場合、内部で提供するこれらのサービスにかかる費用のサマリーと分析を行うことも重要です。

詳細な費用分析は、アプリケーションとサービスの開発と展開を行うプロセスの中で単純化する必要があります。費用が驚くべき額となってプロセスの最後に明らかになることがないように注意します。クラウドサービスに対する正しい予算と課金は、そうしたサービスをどこに常駐させようとも、はるかに (キャリア制限よりもさらに) 効率化できます。

 

重視すべきは 常にクラウド

ハイブリッドクラウドが企業のビジネスの手段になると、クラウドはもはや厄介な技術ではなく、特定の諸問題を解決する最新のツールに変貌します。それが従来のITにとって大きな変化であり、ビジネスITへの個別のアプローチを可能にする重要な要因でもある一方で注目すべき点は、ハイブリッドクラウドでは今後も、ITの機能、各機能の連携、最適な費用効率を踏まえて監視と管理を行う必要があることです。

詰まるところ、これまでのビジネスと変わることはありません。IT部門は、自らのアプローチを変える最新のテクノロジーに引き続き適合する一方で、今後も企業のIT環境における日々の状況に対応し、クラウドの社内運用が原因となっているすべての問題に取り組む必要があります。

 

マルチクラウド環境の管理における リーダーのためのアドバイス

  • ハイブリッドクラウドは新たな現実ですが、マルチクラウドの構築と効果的な管理では多くの課題が提起されます。
  • どの企業にも独自の要件とインフラストラクチャがあるため、管理ツールは、IT部門と事業部門の両方のニーズを満たす必要があります。

 

クラウドがIT部門のアプローチに変化をもたらすことで、企業ITの管理で生じるすべての問題が解消するわけではありません。クラウドは、特定の問題を解決するのに有効なツールですが、ビジネスニーズ、ビジネスにおけるすべての領域の連携方法、財務の要因などに基づいて今後も管理が必要です。

この記事/コンテンツは、記載されている特定の著者によって書かれたものであり、必ずしもHewlett Packard Enterpriseの見解を反映しているとは限りません。

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