先頃実施された調査により、サイバーセキュリティに自信を持っている組織は3割にとどまる一方で、セキュリティに優れた組織には共通の特徴があることも判明しました。

リーダーのためのアドバイス

• ゼロトラストフレームワークとAI主導の自動化は、デジタルビジネスを保護するうえで大きな強みとなります。
• 多くの組織がエッジにおけるデバイスの保護に依然として苦労しています。
• デジタルトランスフォーメーションを成功へと導くためには、インフラストラクチャのセキュリティ対策が欠かせません。

調査から浮かび上がる効果的なセキュリティ戦略

Ponemon Institute社はHPEの委託により年2回の調査を実施しており、先頃行われた調査では、北米、英国、ドイツ、オーストラリア、および日本の1,848人のテクノロジー/セキュリティ担当者から回答を得られました。その結果、サイバー攻撃との戦いに後れを取っている業界が明らかになる一方で、組織がセキュリティ体制を強化するうえで有効な複数のベストプラクティスも判明しました。

主な調査結果の一部をご紹介します。

• 現在の脅威状況に非常に効果的に対応できていると回答した組織はわずか30%で、2020年に実施された同様の調査からほとんど変化していません。
• 回答者の35%のみが、自身のネットワークがAPTや類似の攻撃により侵害されていないことを確信できています。
• 自身の組織の対応を「非常に効果的」と評価した回答者でも、ネットワークが侵害されていないことを確信できている割合は47%にとどまります。

ゼロトラストフレームワークを実装している

セキュリティ対策に優れている組織の主な差別化要因となっているのが、ゼロトラストアーキテクチャーの導入です。ゼロトラストモデルは、ネットワークがすでに侵害されている、あるいは侵害は不可避であることを前提とします。そのためゼロトラスト環境では、アクセスに成功した攻撃者がネットワーク内部を移動するのを阻止するために、ユーザーとデバイスの検証が継続的に行われます。

一例として今年初めに、ホワイトハウスの行政管理予算局が、連邦政府全体をゼロトラストモデルに移行するための戦略を発表しています。

しかしながら、その利点が明白であるにもかかわらず、ゼロトラストフレームワーク全体または一部を実装していると答えたのは、調査対象者のわずか38%にとどまります。ネットワークに接続されているすべてのユーザーとデバイスの身元を把握していると確信できているのは、回答者のわずか3分の1程度に過ぎません。

その一方、セキュリティ対策に優れている組織では、ゼロトラストを採用している割合が64%に跳ね上がります。同様に、ネットワーク内部からの脅威が最も大きな被害をもたらす可能性があると認識しているのは、セキュリティに優れた組織では56%であるのに対し、その他の組織では45%にとどまります。

攻撃が急激に増加している今日、企業はもはや従業員やその他の内部関係者を推定無罪として扱うべきではない、と多要素認証サービスを提供しているSilverfort社CEOのHed Kovetz氏は言います。「クラウド、IoT、BYODなどの普及により、企業ネットワークの物理的境界は無意味になりつつあります」とKovetz氏は指摘します。「内部関係者は信頼できると想定することはもはや不可能です。誰も信頼してはなりません」。

IoTの脆弱性軽減に取り組んでいる

IoTデバイスのセキュリティは、依然としてIT組織の頭痛の種となっています。Miraiボットネット攻撃で実証されたように、IPカメラや空気質センサーのような単純なデバイスでさえ、インターネットの全セクターをダウンさせる武器になり得ます。

Ponemon社の調査では、回答者の4分の3近く (73%) がレガシーなIoTデバイスはセキュリティ対策がより困難であると認識しており、この数値は前回の調査から4%増加しています。

自身の組織のIoTデバイスが適切に保護されていると確信できている回答者は、4分の1以下にとどまります。また6割近くの回答者が、センサーのような単純なデバイスでさえ、組織のセキュリティにとって現実的な脅威になり得ると考えています。

この問題に関しても、セキュリティ対策に優れている組織とその他の組織の差は歴然としています。優れた組織の85%が、IoTデバイスの識別と認証がセキュリティ戦略上極めて重要であると考えており、40%が対策をすでに実装しています。一方その他の組織では、この割合がそれぞれ55%と15%にとどまります。

全体として、調査対象組織の半数以上が、エッジに存在するデバイスのセキュリティ対策として新たなソリューションが必要と考えています。

デジタルトランスフォーメーションにおけるセキュリティの重要性を理解している

セキュリティ対策に優れている組織の4分の3以上が、デジタルトランスフォーメーションの取り組みを成功へと導くうえで、セキュリティが重要なことを理解しています。これに対して、その他の組織ではこの割合が半数強にとどまります。

また全体として6割強の組織が、デジタルトランスフォーメーションの取り組みにおける最大の課題として、データ漏洩の阻止、データやアプリケーションへの不正アクセスの防止、およびデータプライバシー規制の遵守を挙げています。

HPE Pointnext Servicesのセキュリティ・リスクマネジメント担当シニアアドバイザーであるSimon Leech氏は、「デジタルトランスフォーメーションを計画している組織は、「設計段階からのセキュリティ」アプローチに従う必要があります」と述べています。「デジタルトランスフォーメーションの初期段階からセキュリティ問題に取り組むことで、無駄なコストと時間をかけることなく、効率的な脅威モデリングによりカスタマーエクスペリエンス全体のリスクを低減できます」。

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